太陽光発電や蓄電池の設置を検討されている方は増えております。
その背景として、電気料金の高騰や、災害時への備え、自然エネルギー有効利用などの意識の高まりがございます。
電気代が高騰する主な原因
2022年は世界情勢の不安から、
原油・石炭の価格上昇。
変動する燃料費調整額や再生可能エネルギー発電促進賦課金により、電気料金が高騰する場合があります。
2022年度は世界情勢による原油・石炭などの
価格上昇で
燃料費調整単価も急上昇
2024年度の負担額例
年間13,000円
（注1）
（注1） 月間電気使用量320kWh（千円未満切り捨て）
（注2） 燃料費調整単価は2023年1月と2024年1月を比較。
燃料費高騰や物価上昇という社会情勢の中で、
電気の「使用量」を抑える太陽光発電・蓄電池に注目が集まっております。
多くの家庭に
「太陽光発電」
・「蓄電池」が
選ばれる理由
昼間に太陽光で電気をつくり、そのまま昼間の電気としてご利用いただけるので、電気代がお得に。蓄電池・電気自動車を導入していないご家庭では、余った電気を再生可能エネルギーの固定価格買取制度で売電できます。
また、固定価格買取制度の買取期間には期限がありますが、当社では買取期間満了後も「新たなデンキ買い取りサービス」をご用意しており、つくった電気をムダなく活用できます。
夜間も使用できるので、更に電気代を節約できます！
昼間に太陽光でつくった電気は、そのままでは夜まで貯めておくことができません。蓄電池に蓄えることで、日が沈んだ後も使うことができます。また蓄電池には、電力会社から割安に購入した深夜の電気も蓄えることができます。かしこく活用することで、光熱費が抑えられ、光熱費節約の効果が一気に高まります。
太陽光発電や蓄電池を
ご検討の方はこちらから
初期費用
0円
で始められる
カテエネリース
中部電力ミライズの「カテエネリース」の4つの特長！
初期費用0円で始められる！
- （内訳 （注5））
- パワーコンディショナー 20万円
- モジュール・ケーブル・モニターなど 70万円
- 工事費用 30万円
初期費用120万円
（注6）
０円!
一般的な4kWの太陽光発電システムの設置費用の相場は120万円とまとまった金額が必要になります。カテエネリースなら太陽光発電にかかわる機器を購入せずに定額で利用できます。
（注5）内訳はあくまでイメージとなります。実際の内訳金額や項目は異なります。
（注6）太陽光パネル容量4kW、kWあたり30万円（税込）（注7）にて算定。
（注7）令和5年2月8日調達価格等算定委員会「令和5年度以降の調達価格等に関する意見」の2022年度設置の既築住宅の平均値28.1万円／kW（税抜）より算出
自然災害保証で災害時も安心！
リース期間中は、火災・落雷・洪水・風災・ひょう災・雪災・盗難・外部からの物体の落下飛来・偶然な事故による破損の修理費用も弊社で負担いたしますので、長期にわたり安心してご利用いただけます。
リース満了時は、無償譲渡
リース期間満了後は、設備を無償譲渡します。
選べる2つのプランと
ご利用料金例
昼に家で過ごすことが多い方
におすすめ
初期費用 0 円／月額12,800円～ （注9）
（注）算定条件
本試算結果は、当社保有データに基づくものであり、実際の料金は電気の使用状況や発電状況、設備の経年状況、ライフスタイルや住宅環境の変化によって変わります。
- ・電気とガスの併用住宅の前提（中部電力パワーグリッドエリアのお客さま）
- ・年間電気使用量3,840kWh
- ・太陽光パネル出力4.104kW
- ・年間発電電力量4,512kWh。うち太陽光発電による自家消費量を1,344kWh（発電量の約30%）と仮定
- ・電気料金：中部電力ミライズ「おとくプラン」（2024年4月1日時点での適用単価（消費税等相当額10%込みの金額））契約容量40A
- ・再生可能エネルギー発電促進賦課金、燃料費調整額は含みません。
- ・2024年4月時点の再生可能エネルギーの固定価格買取制度にもとづく買取単価（16円／kWh）
（注8）本イメージは当社保有データに基づくものであり、契約内容や電気の使用実態・発電量などにより変わります。
（注9）表記の金額は一例（中部電力ミライズショップで契約、太陽光パネル容量4.104kW（標準工事範囲内）、スレート屋根、カテエネリース利用期間15年、当社推奨メーカー：SHARP採用の場合）であり、お客さまの住まいの状況（エリア、住宅の構造、屋根の面積や方位、屋根材、積雪地域）によって導入できる設備・工事費などが異なります。
電気を余すことなく使い、
災害時にも電力確保したい方
におすすめ
初期費用 0 円／月額24,100円～ （注11）
（注）別途カテエネリース利用料が10〜15年間発生します。
太陽光発電＋蓄電池導入時の算定条件
本試算結果は、当社保有データに基づくものであり、実際の料金は電気の使用状況や発電状況、設備の経年状況、ライフスタイルや住宅環境の変化によって変わります。
- ・電気とガスの併用住宅の前提（中部電力パワーグリッドエリアのお客さま）
- ・年間電気使用量3,840kWh
- ・太陽光パネル出力4.104kW、蓄電池容量6.5kWh
- ・年間発電電力量4,512kWh。うち太陽光発電による自家消費量を1,344kWh（発電量の約30%）、蓄電池による自家消費量を1,764kWh（発電量の約39%）と仮定し、残りは再生可能エネルギーの固定価格買取制度に基づく買取単価（16円／kWh）で売電収入を得るものとして算出しています。
- ・電気料金：中部電力ミライズ「おとくプラン」（2024年4月1日時点での適用単価（消費税等相当額10%込みの金額））契約容量40A
- ・再生可能エネルギー発電促進賦課金、燃料費調整額は含みません。
- ・2024年4月時点の再生可能エネルギーの固定価格買取制度にもとづく買取単価（16円／kWh）
太陽光発電のみの算定条件
太陽光のみ導入した場合、蓄電池は含まないため、蓄電池による自家消費量想定量1,764kWhは売電し、売電収入を得るものとして算定しています。
（注10）本イメージは当社保有データに基づくものであり、契約内容や電気の使用実態・発電量などにより変わります。
（注11）表記の金額は一例（中部電力ミライズショップで契約、太陽光パネル容量4.104kW（標準工事範囲内）、HEMS設置、スレート屋根、蓄電池容量6.5kWh（標準工事範囲内）、全負荷型、カテエネリース利用期間15年、当社推奨メーカー：SHARP採用の場合）であり、お客さまの住まいの状況（エリア、住宅の構造、屋根の面積や方位、屋根材、積雪・塩害地域）によって導入できる設備・工事費などが異なります。
最適なプランや、
具体的なご利用料金は、
お気軽にお問い合わせください。
ご利用までの流れ
～2営業日
お気軽に「電話」または「ウェブからの問い合わせ」からご相談ください。
お打ち合わせ 1営業日
～10営業日
現地訪問させていただき、お客さまに最適なプラン（お見積り）をご提案させていただきます。
所定の申込書にてお申込みいただきます。
当社にて与信審査をおこない契約締結となります。
～3ヶ月
お客さま宅に入らせていただき、機器の設置工事を実施いたします。
設置した機器に不備がないかご確認いただきお引渡しとなります。
お引き渡し後、カテエネリースの利用開始となります。
（注12）表記の所要日数は目安（標準期間）であるため、各種申請・機器の仕入れ状況、その他要因により異なります。
「カテエネリース」導入のお客さまの声
よくあるご質問
お客さまが希望する機器を、当社が販売店などから新たに買い受けて、お客さまにリースし、お客さまがこれを使用するリースサービスです。 そのため、契約期間中の機器の所有権は当社となります。
主な特徴
・初期費用0円
・リース期間満了後、対象機器を無償譲渡
・故障時の修理費用が原則無料
原則無料です。ただし、お客さまの故意・過失による故障、地震・津波などの場合は、お客さまが修理の責任と費用を負います。
蓄電池だけのご契約も可能です。
カテエネリースでは、太陽光発電、蓄電池、エコキュート、IHの設置が可能です。
一部取扱いできないメーカーがありますので、当社と提携している取扱店にご確認ください。
（なお、IH単体でのリースは不可となります。太陽光発電などとセットでの契約が必要です）
削減できる光熱費に関しては、お客さまのお住いの状況によって異なりますので、まずはお問い合わせください。 お問い合わせはこちら
担当者がお伺いして設置可能か現地調査させていただくことは可能ですので、まずはお問い合わせください。
お問い合わせはこちら
（注）お住いの都道府県により対応できない場合がございます。
当社と提携している
施工会社・販売代理店はこちら
お客さまのお住いのエリアによって担当させていただく代理店を当社が指定します
電力会社はどこの会社でも問題ございません。
太陽光発電または蓄電池の場合は10年または15年を選択いただけます。エコキュート、IHは10年契約のみとなります。
また、中途解約は原則としてできません。やむを得ず中途解約する場合には、解約精算金（リース料金残額）をお支払いいただきます。
屋根伏図（屋根の形状や勾配、材料などが記入された屋根の平面図）・平面図・立面図などをご用意ください。
図面が無い場合は無料で現地調査を実施し、お見積りさせていただきます。
設置可能です。ただし、建設中の住宅につきましては、住宅の工事と設備の工事の責任区分の関係から承ることができません。
新築工事完了後、住宅の引き渡し後にご対応させていただきます。
設置不可例：（場所）カーポート、野立て、店舗、集合住宅（屋根）陸屋根、北向き屋根
（注）上記に該当しない場合でも設計するために必要な情報（各種図面）がない場合や現地調査した結果などにより、設置不可となる場合がございます。
1981年（昭和56年）の建築基準法の改正前に建てられた住宅は、新耐震基準を満たさないため設置ができません。
建て替えなどで耐震基準を満たしている場合は設置可能な場合があります。
